第1章：経営者の70%は、筋トレをしている

まず、一つの数字から始めよう。経営者の筋トレ実施率：約70%。一般人：約14%。5倍の差がある[5]。これは偶然だろうか。

日本の生産性、OECD28位の現実

日本の労働生産性の現状は、厳しいと言われている。時間当たり労働生産性は60.1ドル（5,720円）でOECD 38カ国中28位。就業者1人当たり労働生産性は92,663ドル（877万円）で29位だ[1]。米国の約55%しかなく、ドイツより労働時間が20%多いのに、生産性で負けている。

この数字の裏側で、何が起きているか。

千葉県白井市の実証実験（2024年）では、市職員の運動実施率が29%向上した結果、年間約3,360万円の労働生産性損失が削減された[2]。九州テクノメタル（2025年）では、全社的な筋トレ習慣を導入した後、売上が143%向上し、年商が2億円増加した[3]。東京大学未来ビジョン研究センターの研究では、健康リスクが高い従業員ほどプレゼンティーイズム（出勤しても生産性が低下している状態）が悪化するが、運動で改善可能であることが示されている[4]。

データは、嘘をつかない。

相関か、因果か。正直な話をしよう

さて、ここで正直に言っておく必要がある。

これは相関関係であり、因果関係ではない。

「運動したから成功した」のか、「成功したから運動する余裕ができた」のか、このデータだけでは判断できない。時間とお金に余裕がある人ほど運動しやすい、というのは事実だ。ずるい、とも言える。

ただ、どちらが先かに関わらず、成功と運動は共存している。そして運動の効果。認知機能向上、ストレス耐性、エネルギー増加。を考えれば、少なくとも成功を「妨げる」ことはない。むしろ、成功を維持・拡大する上で運動が役立っている可能性は高い。

一方で、健康問題は会社を食い潰す

動かない会社員の側も見ておこう。

会社員1人が動かないだけで、会社の損失は静かに積み上がっていく。そしてその人自身も、自分が何を失っているかに気づかない。

結論。それが最も合理的な経営判断だから

経営者の70%は、なぜ筋トレをしているのか。

彼らは「健康オタク」なのではない。「意識が高い」のでもない。ただ、それが最も合理的な経営判断だと知っているだけだ。

自分の身体のパフォーマンスが、会社の意思決定の質を決める。自分の体力の上限が、事業の上限を決める。自分の睡眠の質が、翌日の判断力を決める。それを知っているから、彼らは朝4時に起きてジムに行く。

一般人の14%と、経営者の70%。この56ポイントのギャップが、日本の生産性がOECD28位である理由の、かなりの部分を説明している。

鍛えている人の隣に、鍛えていない人は座れない。

次の章では、運動がメンタルに効くという話をする。うつには、運動が薬より1.5倍効く。という話だ。